ゼロから学ぶB2Bマーケティングとローコード開発の活躍(7/10)

メールマガジン

BtoBに強いメールマガジン

メールマガジン(以下、メルマガ)についての話をすると「いまさらメルマガ?」という声をいた ただくことがあります。個人の感想としてだけではなく、さまざまなメディアなどでも 「 E-mail is dead」や「これからはSNSの時代だ」とこれまで幾度となく言われてきました。しかし、実際には企 業のマーケティング施策においてメルマガはいまだ欠かすことのできない存在であり、企業のメール マーケティング活動を支えるメール配信サービスの市場規模は年々増加し続けているのです。

そもそも、現在においてビジネスマンはほぼ100%個人のメールアドレスをもっています。 これ は、会社支給の携帯電話よりも高い普及率なのです。日本ビジネスメール協会が行った2020年の調 査によると、仕事で使っている主なコミュニケーション手段の第1位は「メール」で、その割合は実 に99.1%にものぼります。 同調査によると、ビジネスマンが1日に行うメール送受信は、送信が平 均14.06通、受信が50.12通。 メールが日々いかに使用されているかが分かります。 そんなビジネス マンのコミュニケーション手段の中心に、効率的にアプローチできる手段が、 メルマガなのです。

また、メルマガの大きな特徴として、 配信するためには受信者による事前の承諾 (オプトイン)が 必要であることが挙げられます。 受信側の意思と無関係に配信されるブッシュ型の広告と異なり、受 信側が自らの意思で承諾して受信するメルマガにおいては、 配信の企業と受信者との間には小さい。 ながらも関係性が構築されているのです。

BtoBサービスの場合、 DMU (Decision Making Unit: 意思決定関与者) が複数存在するため、サー ビスの導入に至るまでにクリアすべき壁が多数存在することになります。 また、 検討期間が長くな ることで検討期間内の失注というリスクが大きくなります。

検討途中でサービス導入の熱が冷めないよう、営業メンバーは定期的に訪問したり、電話をしたり して担当者へアプローチを続けます。 その際、 メルマガを使って自社のもつ有益な情報を配信するこ とで、担当者と接点を保つことができれば、他社よりも優位な立場を維持することができるでしょう。 電話や訪問でのアプローチには相手側とのスケジュール調整が必要ですが、担当者のメールボックス] にいつでもダイレクトにアプローチできるメルマガなら、その心配はありません。

IT業界などの一部では、メールは使わずにチャットに移行しているという話も耳にしますが、社外の人とのコミュニケーションは依然メールが主流です。 例えば、展示会でチャットのIDを交換するということは、ほとんどありません。サービス導入前の情報収集において、チャットで社外の人とココミュニケーションを取ろうとすることはあまりありません。また、セキュリティに厳しい企業においてはコンプライアンスの観点からも社外の人とのチャットの利用を制限しているところもあるため、メールの代替とはなり得ないでしょう。

確かに、社内でのコミュニケーションはチャットに移行しつつありますが、 社外とのコミュニケー ションには、依然としてメールが有用なのです。

メールマガジンとメールマーケティング

これから新しくメルマガを始めようとする人に 「メルマガとメールマーケティングの違い」につい ての質問をいただくことがありますが、メルマガを使用したマーケティング手法のことをメールマー ケティングと呼びます。 つまり、両者はまったくの別物ではないのです。

メルマガについて調べる人の多くは、最新の事情やテクニック、ノウハウなどについて知りたいと 思っているでしょう。 しかし、 「メルマガやり方」のようなキーワードで検索すると、テキストメール が主流だった時代の情報や、今となっては通用しにくい手法などが案内されているWebページが上位 に表示されてしまうことがあります。 これでは、なかなか知りたい情報に出会うことができません。

弊社ラクスでは、2013年にメールマーケティング専門のメディア 「Mail Marketing Lab (メルラ ポ)」 を公開しました。 しかし、最近に至るまでメルマガの最新事情について弊社のメディア以外で 定期的に情報発信を行っているメディアは少なく、これが検索で古い情報が目立ってしまう原因の一 つとして考えられます。

また、そもそも多くの人が思い浮かべるメルマガのイメージが、一昔前のイメージのままというこ ともあるでしょう。 残念ながら、 メルマガの知識のアップデートは、弊社の力だけでは難しいのです。 そこで、弊社ではあえて「多くの人が思い浮かべるメルマガ」 と 「メールマーケティングにおけるメル 「マガ」を、表現上使い分けています。

例えば、区役所が区民に地域の防災情報を伝えるメルマガと、企業が売り上げ拡大のために扱うメ ルマガは、同じものではありません。 前者では情報を広く伝えることに主眼を置いていますが、後者 はメルマガを読んだ人 (読者)の行動や態度に変化を与えることを目的としています。 弊社では読者 に情報を届けることを目的としたものを「旧来のメルマガ」、読者の態度変容を目的としたものを「メー ルマーケティングにおけるメルマガ」と区別しています。

しかし、 MAはその名のとおりマーケティングを自動化 (オートメーション)するものです。 うま 自動化させるためには、大量のデータが必要だと言われています。 多くのデータが集まりやすい BtoC企業であれば、 MAは効果的に機能するでしょう。しかし、あまりデータの集まらないBtoB企 業のメールマーケティングに関してMAをうまく機能させるためには、工夫が必要です。 なお、株式 会社才流 代表取締役社長の栗原太氏によると、 「月間の新規案件数が200件を超えるか否か」がMA を導入する基準であるとのことです。

一つ確実なことは、 メールマーケティングだけが目的なのであれば、MAでは機能過多だというこ とです。MAを導入しても、データマネジメントができなければ、その高度な機能を活かしきれません。 そのような場合には、無理にMAを導入する必要はなく、 メール配信サービスで充分でしょう。 MA を選択肢に含めてメール配信サービスを選定するにあたり、まずはどれくらいの予算がかけられるの かを決定する必要があります。

得られる効果よりシステムの利用料の方が高かったなんてことにならないよう、まず許容される予 算の算出を行う必要があります。 予算が決まれば、どのようなメール配信システムが利用できるのか も、おおむね定まります。

なお、メールソフトのBCC機能を利用してのメルマガ配信は、絶対にやめましょう。 なぜなら、 BCCに入れるべきメールアドレスを 「To」 や 「CC」に入れてしまったことによる顧客情報の流出が後 を絶たないからです。 「気を付ければ良いのでは?」と思うかもしれませんが、 ヒューマンエラーは確 実に起こります。 顧客情報を流出させてしまった企業のほとんどが「気を付けていた」 はず。 顧客情 報の流出による社会的な信用の失は、ビジネスを行ううえで致命的です。

メールマガジン配信者が理解すべき法律

BCC配信による顧客情報の流出以外にも、 社会的信用の失墜を招かないよう、メルマガを配信す るにあたっては、理解しておかなければいけない法律があります。

それは「特定電子メールの送信の適正化等に関する法律」、通称「特定電子メール法」です。

この法律に違反して指導に従わない場合、1年以下の懲役もしくは100万円以下の罰金(法人の場 合は3,000万円以下の罰金) に処せられます。 違反をした企業だけではなく、配信した行為者本人も 罰せられますので、知らなかったでは済みません。 詳細については、総務省や一般財団法人日本デー タ通信協会による「迷惑メール相談センター」のWebサイトをご覧ください。 ここではポイントを 三つ解説いたします。

1.オプトイン

オプトインは「承諾」という意味で、事前に承諾を得た相手にしかメルマガを送ってはいけないと いうことです。例えば、知り合いだからとか、以前に取引したことがあるからという理由で本人の承 諾を得ずにメルマガを配信してはいけません。 当然、名簿業者から個人のメールアドレスを購入して 配信することも禁止されています。

2.オプトアウト

オプトアウトとは、オプトインの反対で「脱退」という意味です。 承諾を取り消した人 (メルマガの 購読を解除した人)には、もうメルマガを送ってはいけないということ。脱退をさせたくないからと、 メルマガのコンテンツ内に配信停止の導線を作らないなどは論外です。 また、 配信停止の導線を分か りにくくすることも、してはいけません。

メルマガは「読みたい人が受け取りたいと思っている時だけ配信する」というのが鉄則です。

3.表示義務

最後が表示義務です。 メルマガのコンテンツ中に、次の項目を表示することが義務付けられてい

ます。

●送信者の氏名または名称

●送信者の住所

●苦情や問い合わせ先の電話番号/メールアドレス/URL

●オプトアウトの仕方や購読解除用のURL

これらのポイントについては、必ず守らなければいけません。

メールマガジン制作のポイント

さて、ここまでメルマガを始めるにあたっての下準備についてお伝えしましたが、ここからは、 際にメルマガを配信し、成功するための法則について説明していきます。

メールマーケティングの成果は 「配信リストの質」×「コンテンツ」×「タイミング」の三つの要素 掛け算で決まります。 これが大前提です。 どんなにテクニックを駆使しても、配信リストの質が低 れば成功しませんし、どんなに素晴らしい配信リストでも、タイミングを逃せば成功しません。 こ 三つの要素が上手く掛け合わされることが重要なのです。

成功を左右する配信リストの質

次に、メールマーケティングで成果を出すために重要な要素 (「配信リストの質」×「コンテンツ」 「タイミング」の一つ目である「配信リストの質」について、解説します。 ここでいう「質の高い配 「信リスト」とは「態度変容を起こす可能性がある人が多く含まれている配信リスト」のこと。つまり、 配信リストとターゲットが一致していることを指します。

当然ながら、サービスに全く興味がない人達に対して、いくらメルマガを配信しても成果につなが りません。それどころか「不要なメールを送ってくるな」 とお叱りを受けるのが関の山でしょう。 メー ルマーケティングを成功に導くためのテクニックをどれだけ駆使したとしても、配信リストの質が低 ければ何も意味を成さないのです。

配信リストの質を高めるためにまず重要なのは、入口と出口の設計です。 入口とはメルマガ登録への導線のこと。 先ほど、 メルマガの登録にはオプトインが必要であるという話をしました。 オプトインを経たメルマガであっても、受信者が自ら望んで登録したメルマガと、 何かと引き換えに登録せざるを得なかったメルマガとでは、成果がまったく異なります。

実は、オプトインには例外があり、名刺交換した相手から承諾を得ずにメルマガを配信しても、法 律に抵触しません。 名刺交換という行為自体が、オプトインとみなされるのです。しかし、そのサービ スに関連するイベントなどでの名刺交換ならともかく、まったく関係のないところで名刺交換しただけ メルマガに登録されてしまうのは、受信者側の望むところではないでしょう。 このような行為は、企 イメージの毀損にもつながりかねません。メルマガを登録することでどのようなメリットがあるのか、 またどのような情報が提供されるのかをしっかりと明示したうえで、読者を増やす努力が必要です。

なお、顧客情報を紙に記入いただいている企業もあるかと思いますが、メールアドレスは1文字間 違えるだけで利用できなくなってしまいます。 「0(ゼロ)」と「(オー)」、「1(イチ)」と「エル)の ように見分けが困難な文字もありますので、可能な限り、Web上でのフォーム入力へ誘導しましょう。

次に出口の設計です。出口とはオプトアウト、つまり購読解除の導線のことです。 メルマガが不要になったとき、すぐに解除できる導線があることは、読者の利便性を高めるだけでなく、リストの質を維持するためにも非常に重要です。

例えば子供用品を扱う企業のメルマガの場合、子供が一定の年齢に達すると、その配信先はターゲッ トから外れるのが自然です。 しかし、ここに購読解除の導線がない場合、 配信リストに占めるターゲッ ト外の読者の割合が年々増加していくので、見た目的にはメルマガに反応する割合がどんどん落ちて いるように見えてしまいます。 このとき、大元である配信リストの質が低下しているのに気づかず、 配信タイミングやコンテンツなどメルマガ側の改善で対処しようとしても意味がありません。

メルマガはその情報が欲しい人が欲しいときにだけ受け取れる。 これが自然な状態であり、もっとも効果的なのです。

ターゲットとメッセージの合致

配信リストとひとまとめに呼称していますが、 配信リストの中にはさまざまな読者が存在します。 まだ広く情報収集を行っている段階で、サービスについて良く知らない読者もいれば、あとはタイミ ングさえくれば導入しようと思っている段階の読者もいます。 それを十把一絡げにしてメルマガを配 信するのは、効果的とは到底言えません。

配信リストについては、読者の興味度合いによってグループを分け、そのターゲットとなるグルー プごとにメッセージを変更する必要があります。 これを「セグメント配信」と呼びます。 当然ターゲッ トを細かく分類してメッセージを出し分けるほど効果は出やすくなりますが、グループを細かく分け れば分けるほど、 メルマガを出す工数がかさみます。 週に1~2回の配信を行うとすれば、2~3グ ループに分けるくらいがちょうど良いでしょう。

メールマガジンの目標設定

メルマガの導入目的が 「売上拡大」 であろうと「ブランディング」 であろうと、上手くいっているか を判断するためには、具体的な目標を設定する必要があります。 私がメールマーケティングの導入に 立ち会う際、ただ漠然と 「メルマガで商品を売りたい」と相談をされることがあります。 しかし、毎 月1件でも受注できればいいのか、それとも1年で100件売りたいのかによって、やるべきことは全 く異なります。

メールマーケティングの目的は、 「態度変容」 です。 メルマガの配信によって、読者の行動にどのよ うな影響を与えたのか。ここを把握する必要があるのです。

iOS15によるメールプライバシー保護機能

2021年中ごろにリリースされたApple社のiOS15では、ユーザーが「メールプライバシー保護機能」 を有効にすることで、ユーザーからの開封情報が届かなくなる (計側にはすべて開封して通知さ れる)という変更が行われました。 Apple社によるユーザー保護の一環として行われたアップデート なのですが、これによりメールマーケティングを実践している企業の数値は大きく影響を受けること になります。

配信リスト内に多くのApple社のユーザーを抱えている企業では開封率が大きく上振れ、反対に反 一応率は下振れすることになります。 しかし、開封率については、もともとHTMLメールとして受信 したユーザーしかカウントされないなど、指標として不完全なものでした。 今回新たに「iOSユーザー の開封情報は計測できない」という条件が加わったことを理解しておけば、企業のメールマーケティ ング活動においてはそれほど影響ないでしょう。

件名

弊社の調査データで、メールの開封判断として最も多かったのが「件名」でした。 件名の表示文字 数は設定により異なりますが、 受信環境がパソコンの場合は25文字以内、スマートフォンの場合は 15文字以内に収まるようにすると、省略されずに件名全体を表示することができます。 また、一般 的に人は左から右に視線を動かすので、 重要なキーワードは件名の冒頭に配置すると、開封率に好影 響を与えることができます。

3.クリック率 (CTR)

クリック率とは、配信成功数のうち、メールコンテンツ内のリンク (画像やURL)をクリックした 人の割合を示す指標です。 リンク部分に計測用のパラメータを付けて配信しており、HTMLメール でもテキストメールでも計測可能です。

クリックする箇所 (CTA) をメールの画面をスクロールせずとも見えるファーストビューの位置に 配置することで、クリック率の向上が見込めます。 また、リンクはURLの直書きよりも、ボタン画 像のほうが、クリックされる割合が数倍高くなります。 クリックできることが一目でわかるように、 影付きのボタン画像を使用することをおすすめします。

4.反応率 (CTOR)

反応率とは、開封者のうち、メールコンテンツ内のリンク (画像やURL) をクリックした人の割合 を示す指標です。 クリック率と似ていますが、 クリック率の分母が配信成功数なのに対して、反応率 の分母は開封数になります。

反応率は、件名とコンテンツの合致度を知ることができる指標です。 反応率が高い場合は、件名と コンテンツの合致度が高い。つまり、読者の期待に応えられているメルマガであるということになり ます。

逆に反応率が低い場合は、読者の求めているメルマガを送れていないということになります。 配信 リストのセグメンテーションに問題がないか、メールの件名がコンテンツとかけ離れた内容になって いなかったかなど、確認する必要があるでしょう。

5.購読解除率 (Unsubscribe Rate)

購読解除率とは、配信成功数のうち、 メルマガの購読を解除した人の割合を示す指標です。 購読解 験用のリンクをコンテンツ内に配置し、そのリンクから購読解除をした人をカウントします。

一般的には、0.25%以内なら、まず問題ありません。 もし、配信回数が増えてもこれより高く出 けるようであれば、読者が期待している内容を配信できていないということなので、メルマガのコンテンツについて根本的な見直しが必要です。

また、逆に、これまでの平均値よりも極端に低く出てしまった場合、購読解除用のリンクが挿入さ れていない、もしくは導線がわかりにくいなど、 何かしらの問題が起きている可能性があります。 速 やかにチェックしましょう。

目標値から逆算する

メールマーケティングで確認すべき指標の理解が進んだところで、目標値の設定方法について解説 します。 もちろん、目指すべき利益がメルマガ配信システムの利用料金を下回ってはいけませんが、 一方で、非現実的な数値を設定することのないようにしなければなりません。

例えば、ある企業が見込み客のリストを500件もっていたとします。 この企業のメール配信から受注までのプロセスが、メール配信URLのクリック一問い合わせフォームへの入力→商談→受注という流れだった場合、この企業が1回の配信で1件の受注を取ることは可能でしょうか。 これを調べるために、まずはこの企業のメール配信以外のプロセスの指標を出してもらう必要があります。

この企業の平均的な商談後の受注率が10%だった場合、 1件の受注を目指すためには10件の商談が必要です(1+10%=10)。

CTAはなるべく一番上に

ボタンやリンクなどのCTAはファーストビューに入れるべきだと述べましたが、さらに言うなら、 押して欲しいCTAは一番上にもっていくことが重要です。これは、企業のロゴやWebサイトのグロー バルナビのようなものを上部にもっていってしまうと、クリック数が分散されてしまう可能性がある ためです。

また、先述したように、一度クリックした読者はもうメールに戻ってこないので、意図したリンク先 でないところに誘導されてしまった場合、そのまま目的を達成せずに離脱してしまうこともあり得ます。

メールマガジンを配信するタイミング

さて、メールマーケティングの成果の3大要素(「配信リストの質」×「コンテンツ」×「タイミング」) 最後は「タイミング」です。 弊社の調査では、受信したメールは確実に読むという人よりも「たまた ま目に入ったから」「時間があったから」という理由で読む人の方が圧倒的に多くなっています。

先ほど、 メルマガの配信時間については、 BtoB企業なら通勤時間帯や昼休みの時間、 BtoC企業な ら夜の20時前後の余暇時間への配信が効果的であると述べました。 これは 「読者の手元にメールが 読める環境(パソコンやスマートフォン) がある」 と 「読む時間がある」の二つの要素が絡み合った 果です。

また、メルマガの配信頻度については、最低でも週1回は配信しておきたいところです。平均的な 開封率から考えると、あまりに少ない配信頻度では、メルマガの存在すら認識してもらえていない可 能性があります。 配信頻度を増やすと、担当者の負担も増えてしまうと思うかもしれませんが、前述 したように、1メール1コンテンツであれば、1時間もかからずに作業を終えられるはずです。

また別の問題として、配信頻度を高めることで、購読解除が増えてしまうのではないかという懸念 もあるでしょう。しかし、これについては心配無用です。 弊社と株式会社WACULによる共同調査の 結果、配信頻度と購読解除率の間に、相関関係はないことが判明しています。 極端な例でいえば、 日のように配信しても、購読解除率は高くなりません。 そもそも、メールマガジンを解除するのはそ の情報が不要だからであり、送られてくる情報が読者のニーズと合致していれば、購読解除されるこ とはないのです。購読解除率が高まったときには、配信頻度を見直すのではなく、読者に対して有益 な情報を与えられているかをまず疑うべきでしょう。

購読解除について

解除率が高くなってしまったとき、読者が求めている情報と企業が提供する情報との間に ギャップがあるのではないかと考えることも重要ですが、正しい配信リストに送っているのかについ でも考える必要があります。

メールマーケティングで成果を出すために重要なのは、配信リストの「質」であって「量」ではあり ません。 どんなに配信リストを集めたとしても、その中にメルマガで態度変容を起こす可能性のある 人が含まれていなければ、 成果が出ることはないのです。 また、興味・関心度の薄い配信リストは、 購読解除率が高くなることを理解しておきましょう。 態度変容を起こす可能性が薄いリストにメルマ ガを配信し、想定以上に購読解除率が高くなったことで配信頻度を減らしてしまうのは、一番の手です。

メルマガの情報を要らない人は講読を解除し、情報を欲しい人が新たに加わる。 このようにして、 配信を重ねるごとに、リストの質は上がっていくのです。

わかりにくい購読解除

まれに、 購読解除の導線をわかりづらくしているメルマガを見かけます。 購読解除の導線がないこ とは完全に法律違反ですが、わかりづらくすることも悪質な行為です。 この行為は、見かけ上の購読 解除率を減らすことはできますが、それ以上に大きなしっぺ返しを食らうことになります。

購読解除の導線が見つからなかった読者は、そのメールにメールソフト上で「迷惑メールフラグ」 をつけます。 Gmailでいう「迷惑メールを報告」という機能です。 このフラグが付けられた送信元は、 Googleから大きなペナルティを受けることになり、以降のメルマガは「迷惑メール」として判定され る可能性が大きく高まります。迷惑メールフィルタはさまざまな観点から迷惑メール判定をしていま すが、その中でも、この「迷惑メールフラグ」はとても重視されているポイントです。 送信元自体が ペナルティを受けることで、報告者だけではなく、 同じGmailを使っているほかの読者の通常のメー ルボックスにも入らず、迷惑メールフォルダへ振り分けられます。

迷惑メールとして判定されているかどうかは、送信元には通知されないため、送信側はこのことに 気付くことがありません。見かけの購読解除を減らそうとして購読解除の導線をわかりにくくすると、 それ以上に手痛いダメージを受けることになりますので、絶対にやめておきましょう。

例えば、学習塾の入塾希望者に向けたステップメールを配信したとします。そのとき、メール本文 中に記載された無料体験ページへのリンクをクリックした読者は、その後、入塾テストの案内を送付 するシナリオへ移行させる。クリックしなかった読者には、受験に関連する情報を提供し続ける。こ のような使い方ができるのです。

さらに、MAの場合は、メールに対してのアクションだけではなく、Webサイト上での行動も加味 したシナリオを組むことができます。 こちらもステップメール同様、入り組んだシナリオを組むため には細かい調整が必要になります。 最初のうちは、なるべく短いシナリオを組むようにして、徐々 理想の形に近づけましょう。

顧客情報との連携

ほとんどの企業では、メール配信システムにおいて、 メールアドレス単体ではなく、 企業名や顧客 名と紐づけて管理しているはずです。 つまり、配信したメルマガに対して、開封やクリックのアクショ ンを行った人が、どの企業に所属する誰なのかを特定できるということです。

例えば、メルマガコンテンツのリンク先が、 資料請求用フォームだったとします。 リンク先をクリッ クして資料請求をした人は、 フォームに情報を入力しているので、当然誰だかわかります。 一方で、 リンクをクリックしたけれどもフォームに入力しなかった人(つまり途中で離脱した人)についても、 メール配信システム上のデータを元に、 誰なのかを特定できるのです。 メルマガから誘導されて資料 請求フォームまでは来たけれども、何かしらの理由によって入力を完了しなかった人の情報を、営業 チームに伝えることで、営業側でフォローしてもらい、取りこぼしを阻止することができます。

また、そもそもフォームへの誘導自体をやめてしまうという手もあります。 例えば「資料が欲しい 方はこちらをクリックしてください」 というリンクがクリックされることで、クリックした人と顧客 情報を突合すればいいのです。 ここで、再度フォームに顧客情報を入力してもらう必要はありません。

このようにメール配信システムを賢く使うことで、より効果的なメールマーケティングが可能になります。

メールマガジンは継続が重要

メールマーケティングの目的は、「いかに業容を起こすか」にあります。しかし、容を起こすレバーは読者側にあり、メルマガの役割は、その後押しをするだけであることを忘れてはいけま せん。2020年のコロナ禍の影響により、これまでのようにオフラインでアプローチすることが難し くなりました。 近年、多くの企業がメルマガ配信を開始しています。 実際に弊社も数多くのお問合せ をいただいております。

しかし、メルマガを始める企業が増えるということは、ビジネスマン一人当たりが受信するメルマガの量も増えるということでもあります。これから新しく参入しようとする企業にとっては、短期的には厳しい状況となることが予想されます。

ですが、このトレンドはそう長く続かないでしょう。 おそらく数年以内には、 今回新しくメルマガ をはじめた企業の多くがメルマガ配信を止めるものと思われます。

これは、ほとんどの企業が本項で解説したようなメールマーケティングのやり方やプロセスを理解せず メルマガを配信することだけに目的を置いてしまっているからです。 手持ちの配信リストの中にどのようなグラデーションの顧客がいるのかを吟味せず、「そのうち受注が入るだろう」といった味な期待からメルマガを配信しても、その期待は裏切られるだけです。 毎回何時間もかけてメルマガを作っているのにも関わらず、 効果が出ているのかどうか分からない状態では、「あまり意味がなさそうだからやめようか」と、配信を止める企業が次第に増えていくでしょう。

今回、過去にメルマガを廃止した企業が、このコロナ禍でメルマガを再開したケースが多々見られ ました。そのような企業の担当者は、口をそろえて「メルマガを辞めずに続けていればよかった」と言っ ています。 メルマガの配信を止めたことで、読者との関係が途切れてしまったからです。 一度関係が 途切れた読者に対して、 再びメルマガを配信しても、すぐに元の関係に戻ることはありません。

購買などのアクションタイミングは顧客によって様々です。 急ぎ必要な顧客もいれば、次回のサー ビスの更新のタイミングで切り替えようと思っている顧客もいます。 そんな顧客との接点を欠かさな いためにも、メルマガは継続が重要なのです。

計測値を気にしすぎない

メルマガを開くかどうかは、タイミングによるところが大きいため、数値は上下するものだと認識して取り組む必要があります。