新時代へ向かうアプリとソフトウエア「APPS JAPAN 2023」出展大成功
2023年6月14日～2023年6月16日にに幕張メッセで開催された「APPS JAPAN（アプリジャパン）2023」にて当社の強みであるDX人材や自社ローコード・ノーコードに関するサービスを出展いたしました。３日間を通じて多くの方々に弊社ブースへお立ち寄りいただきました。
世界のCEOを対象とした最新の調査結果を発表～テクノロジーとオートメーションが引き続き重要
ガートナージャパン株式会社 (本社：東京都港区、以下Gartner) は、世界のCEOおよび上級経営幹部を対象にした最新の調査結果を発表しました。本調査により、2023年の重要課題には、ビジネスの生産性向上と、新たな3〜7年の成長戦略の作成が含まれるべきです。
【実戦DXオフショア】DXの課題認識、 具体的な実践方法を徹底解説！DXの正しい歩み方
DXへの取り組みは既に多くの企業で始まっており、 あらゆる業界でその取り組みが活発化しています。今回は、このような問題に直面している方々に向けて、 DXの基礎知識、課題認識、 具体的な実践方法を解説し、 DXの正しい歩み方を提示していきます。
「Agile Vietnam Conference 2023」に弊社グループの関連会社CodeGym代表のNhat Nguyenが登壇します
2023年5月31日（水）にベトナム ホーチミンにて開催されるカンファレンス「Agile Vietnam Conference 2023」に、弊社グループ会社CodeGym代表のNhat Nguyenが登壇します。当イベントは、弊社グループ会社CodeGymと弊社の戦略的パートナーであるAgile Academyによって主催されます。また、弊社もこのイベントに参加し、知識の交換と更なる学びを深めてまいりますので、お知らせいたします。
新時代へ向かうアプリとソフトウエア「APPS JAPAN 2023」に出展のお知らせ
NAL VIETNAMは、2023年6月14日～2023年6月16日に幕張メッセで開催される「APPS JAPAN（アプリジャパン）2023」に出展いたします。
APPS JAPAN（アプリジャパン）とは？
APPS JAPANはDX時代のアプリ開発・サービス提供企業が集結する専門展です。
本展示会では、様々なアプリを一度に確認でき、アプリビジネスの拡大を促す機会を提供します。
ベトナム政府は、すべての国の市民に対して90日間のビザ期間を延長することを決定しました
ベトナム公安省は27日、外国人の出入国・トランジット・居住に関する法律の一部を改正・補足すべく草案を発表した。現在、同省が意見聴取を行っている。ノービザ(ビザ免除)の滞在可能期間については、現行の15日間から30日間に延長することが確定されました。
政府が合意した新しい政策には、電子ビザの期間を 3 か月に延長すること、すべての国の市民にビザを付与すること、外国人の一時滞在期間を45日に延長することが含まれます。
NALKathon 2023～単なるコーディングコンテストではない！
社内全員のソフトウェア開発の動機付けと創造性を促すこと、および NAL ベトナムの 10 周年を祝うことを目的として、3 月 14 日にNALKathon コンテストが開催されました。 これは、イノベーションやプログラミングに関心を持っている人々にとって極めて魅力的な遊び場であり、メンバーはお互いにアイデアを共有し、学習し、開発する機会を得ることができます。
【社内教育】プロジェクト管理入門：プロジェクト管理手法PYRAMIDとは (3/12)
PMBOKは、あくまでもプロジェクト管理に必要な知識体系を整理したもので、 そのまま即実践に応用できるものではない。これを現場のプロジェクトで使える ようにしたものが「PYRAMID」(ピラミッド)です。本章ではこのプロジェクト管 理手法 「PYRAMID」 について紹介いたします。
日系企業がベトナムへ進出～今後も続く見通し
インドシナ半島の東に位置し、国土は南北に長く、中国・ラオス・カンボジアと国境を接するベトナムは、近年目覚ましい経済成長を遂げており、次なる成長市場として期待される「VIP」の国の一つです。商業の中心地であり「東洋のパリ」と呼ばれたホーチミン、政治・文化の中心地ハノイ、都市部にはフランス統治時代の面影が残っています。日本の進出企業は約2000社を超え、製造業だけでなく、IT関連産業も急成長しています。調査した「海外進出日系企業実態調査アジア・オセアニア編」の結果をもとに、ベトナムに進出する状況、またその理由や進出パターンについてご説明いたします。
DX推進で直面する課題とは？DXの必要性や導入状況、推進ステップも解説
DX導入では様々な課題に直面しますが、「2025年の崖」に代表されるように、企業は問題を先延ばしにできない状況へと追い込まれています。これから自社DXに着手する企業にとって、注力すべき点はどこにあるのかについて詳しく解説していきます。