採用市場におけるエンジニア採用の競争率は年々上がっており、人材獲得に苦戦し、採用コストだけどんどん増えてしまっている.
NALは「エンジニアの採用単価を抑えたい」という多くの企業様の悩みをすごく理解しています。
自社の採用コストをしっかり把握したうえで、より自社にマッチした人材をより低コストで採用できないか見直していきましょう。
1. 採用コストとは？
採用コストとは、企業が社員・契約社員・アルバイトなど人を採用するためにかかった費用のことです。職種ごと、採用する人材のレベル、採用市況・時期などによって、費用は変動します。
採用コストについては、「外部コスト」「内部コスト」の2種類に分けられます。
外部コスト
外部コストとは、採用業務において外部業者などに支払った費用のことを指します。
- 広告費やWebサイト制作費
- 会社説明会やセミナーの会場費・参加費
- 求人エージェントへのインセンティブ
- リファラル採用のインセンティブ
内部コスト
内部コストとは、採用業務に費やされた社内の費用のことを指します。
主な内部コストは採用活動に関わった社内の従業員の人件費ですが、下記のような経費が内部コストに含まれます。
- 社内の人事採用に関わった担当者の人件費
- 応募者の交通費
- 内定者の引っ越し費
- 求人用に作成したノベルティグッズ費
- 採用管理システムなどITツール費用
正しい内部コストの計算には、他の業務と兼任しながら採用業務をする担当者の場合でも採用業務に費やした時間を記録し、時給に換算して算出します。
2. 採用単価の計算方法について
採用単価については、社員・アルバイト1人を採用するときにかかった採用コストのことです。
そのため、計算方法については以下のようになります。
採用コストの計算方法
採用活動の総額 ÷ 採用した合計人数 = 1人あたりの採用コスト
たとえば外部コストが350万円、内部コスト150万円で採用コスト総額が500万円、採用人数が5名の場合、採用単価は100万円ということになります。
採用単価が低いほど、効率良く採用ができたということになります。全体の採用コストがどれくらいかかったかという点よりも、この採用単価がいくらまで抑えられたかという点のほうが重視される傾向にあります。
3. 採用コストの平均
中途1人あたりの平均採用コスト
就職みらい研究所「就職白書2019」では、マイナビの中途採⽤状況調査2020年版では、2019年の「中途採用コストの予算は平均831.9万円」「実際にかかった採用コストは平均674.1万円」でした。
「60⼈未満の企業」の54％は、中途1人あたりの採用コストが49万円以内だったという結果が出ています。
新卒1人あたりの平均採用コスト
就職みらい研究所の就職白書2019によると、2018年の新卒採用の採用コストは全体平均が 72.6 万円でした。
「300人未満の企業」の採用コストの平均は65.2万円です。
会社の業種・規模にもよりますが、中途採用・新卒採用共通して言えるのは、1人あたりの採用コストが50万円を超える場合は費用対効果の見直しが必要です。
2018年度新卒採用および中途採用1人あたりの平均採用コスト
（資料：就職みらい研究所「就職白書2019」）
株式会社マイナビが実施した調査「マイナビ 中途採⽤状況調査2020年版（2020年1月調査）」では、「中途採用の予算と実績」という内容にて、調査対象企業の2019年における年間中途採用コストのデータを業界別でまとめていました。
そのデータによると、全体の平均採用コストが674.1万円であったのに対して、IT・通信・インターネットは平均898.5万円と大きく上回っています。
- 保育・教育・通訳：83.9万円
- ITエンジニア：63.9万円
- 企画・経営：63.7万円
- 美容・ブライダル・ホテル・交通：60.0万円
- コンサルタント・⾦融・不動産専⾨職：59.6万円
- 建築・⼟⽊：59.6万円
- 営業：53.9万円
- 医療・福祉：53.2万円
- 公共サービス：52.6万円
- WEB・インターネット・ゲーム：49.9万円
- 販売・フード・アミューズメント：45.4万円
- 電気・電⼦・機械・半導体：38.8万円
- 管理・事務：36.8万円
- クリエイティブ：33.4万円
- 医薬・⾷品・化学・素材：27.8万円
- 技能⼯・設備・配送・農林⽔産：27.5万円
4. 採用コストが上がっている理由
採用コストが上がっている理由は主に2つあります:
- 労働人口の減少にともない人手不足と、企業が増えて採用に苦戦している事
- 2014年ごろから「売り手市場」に変化したため優秀な人材は取り合いになっている
また、働き方が多様になったこともあり採用しても人材の定着が不安定という現状もあります。採用しても離職されて、再度採用活動が発生し採用コストが増えていく事もあります。
▼エンジニア経験者の採用単価の変化
▼エンジニア未経験者の採用単価の変化
▼営業経験者の採用単価の変化
新型コロナ流行前後におけるエンジニア採用単価の変化
採用単価の実績については、エンジニア未経験者、営業経験者などの職種に比べてコストが高い企業が多く、新型コロナの影響によって採用市場が大きく変わる中でも、エンジニア経験者の需要は高く採用難易度が高いということが分かります。
5. 採用コストの適正化するための削減方法とは
- 人材ミスマッチを防止する
採用コストの削減は、採用活動を何度も行う状態を作らない事です。
人材ミスマッチの防止には、自社が採用したい人材像を明確にする必要があります。具体的には「人材に求めるスキル」「入社後に人材に任せる業務」などを明確にします。採用したい人材を明確にしたら、明文化やチャートや図などで可視化し社内で共有します。
また、求職者にも採用活動の段階でハッキリと「自社が求めるスキル」「自社の企業ビジョン」「入社後に任せる業務」を伝えましょう。自社と求職者の間で「採用後の認識のズレ」を無くすことが人材ミスマッチの防止になります。
- 採用したい人材を合った求人媒体を選ぶ
近年の求人広告は、特定の人材向け求人媒体など細分化しています。有名な広告媒体にこだわるより、求めている人材に特化した求人媒体を選ぶことが適正な採用コストに繋がります。
中途採用向けや新卒向け、営業職に特化した求人サイトやエンジニア向け求人サイトなどがありますが「自社が採用したい人材像を明確にする」が必須です。「掲載課金型」「応募課金型」「採用課金型」など料金体系も見極めが必要です。
適切な採用コストを計算して費用対効果を分析しましょう。
- 自社のHPだけで採用活動を行う
自社HPの採用ページから応募してきた求職者は、自社を既に知っており、人材ミスマッチの防止力が高いのがメリットです。採用コストも削減出来ますが、会社の知名度やHP採用情報の告知が重要になってきます。採用コストを考えるなら自社のHPのアクセス数向上戦略も検討しましょう。
- 無料求人広告を活用する
採用コストの削減なら、無料で掲載できる求人媒体を積極的に活用します。
有名な無料で掲載できる求人媒体：
＊ ハローワーク
＊ ジモティー
＊ エンゲージ（engage）
＊ Indeed
＊ 求人ボックス
＊ Googleしごと検索
最近では、Facebookで求人募集が無料で掲載できたり、TwitterやLINEなどのSNSにも求人募集機能があります。
- 助成金を活用して採用活動を行う
採用コストを抑えるには、雇用に関する助成金・補助金の活用も考えましょう
どの助成金も事業計画書の提出や要件、助成金を受け取るまでの時間がかかるので長期目線で考えましょう。採用コスト予算がなく、人材不足に陥るのは企業として危険です。優秀な人材確保するために、助成金や補助金の活用は検討するべきです。
- リファラル採用方法を活用する
リファラル採用の場合は「信頼できる紹介による人材」であり、人材のミスマッチが低いのがメリットです。紹介者へのインセンティブは内部コストの人件費や外部コスト不要なため、採用コストが大幅に削減できます。
- ダイレクトリクルーティングを活用する
ダイレクトリクルーティングとは、企業が直接スカウトする採用方法です。ダイレクトリクルーティングは、企業からダイレクトリクルーティング専門の求人媒体やSNSを通じた人材スカウトを積極的に行います。ダイレクトリクルーティングのデメリットは、採用プロセスのPDCAが発生したり、人材発掘までに時間がかかる事や採用担当者のスカウト経験が必要な点です。
ですが、自社が採用したい人材を採用できれば人材ミスマッチの防止となり、継続する事で採用ノウハウが蓄積され、求人広告が不要になり、採用コストの削減に繋がります。
- アルムナイ制度を検討する
アルムナイ制度とは、一度自社を退職した方を再度従業員として雇用する制度です。
アルムナイ制度で採用した人材は、即戦力であり教育コストの削減と会社との相性など入社しないと分からない部分が入社前の段階で双方理解があるため人材ミスマッチの防止に効果的です。アルムナイの採用活動はリファラル採用方法もしくはダイレクトリクルーティングのため、求人募集などの外部コストの採用コスト削減に繋がります。
- 採用活動の主軸をオンラインへ移行する
採用活動をオンライン中心にすることは、採用コスト削減と採用担当者の負担軽減になります。面接は回数を減らして基本はWeb会議システムで行い、最終面接だけ対面すれば応募者の交通費と時間の削減を行いましょう。
採用管理システムを導入することで「採用担当者の人件費の削除」と「採用業務の効率化」ができます。
また、採用管理システムだけでなく採用活動をITツールで一括管理すると、求職者へのサポートがスムーズになり、内定辞退が減る効果もあります。
採用コスト削減と人材確保を強化するなら、今の時代は採用管理システムは必須です。
6.まとめ
採用コストの計算方法と採用コストの削減方法を解説しました。
自社の現状の採用コストの把握が必要です。採用コストを計算し、費用対効果を分析して、適正なコストに抑えましょう。
NALで「採用コストを抑える」・「エンジニア不足を解消する」に対応する弊社のサービス「アクティブラボ」を提供しています。
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